【新卒で外資IT】新卒として入社可能な大手外資系IT企業を徹底解説!|26卒・27卒向け

新卒で入れる外資系IT企業 企業研究・選考対策

新卒で外資系のIT企業に入社したい就活生は多いと思います。多くの就活生が気になっている、「どの外資IT企業が新卒を募集しているのか?」という疑問に答えるため、新卒で入社できる大手の外資IT企業12社を紹介します。この先の情報が、あなたの就職活動やキャリアの助けとなれば幸いです。

目次

外資IT企業の概要

外資IT企業とは

外資IT企業とは、本社を海外に持ち、情報技術関連の製品やサービスを提供する企業のことを指します。

多くの場合、これらの企業はグローバルに展開する大手テクノロジー企業で、アメリカのシリコンバレーなど世界的なIT産業の集積地を中心に誕生し、その後各国に支社や拠点を設けて事業を拡大しています。具体的には、Google, Apple, Microsoft, Amazon, Metaなど、私たちの日常に馴染み深いグローバル企業が含まれます。

外資IT企業における日本支社の立ち位置

日本においても、多くの外資IT企業は東京都心や大阪などの主要都市に支社や拠点を持つことが一般的です。日本支社や拠点は、日本国内における営業やマーケティング、サポート活動などを行うことが一番の役目です。

また、日本国内でのビジネス展開を担当するだけではなく、アジア太平洋地域へのブリッジとしての役割も果たすことがあります。

新卒で入れる大手外資IT企業の一覧

Amazon | アマゾンジャパン合同会社

米国ワシントン州に本社を置く、Amazonの日本法人であるAmazon Japanは新卒採用に力を入れている外資IT企業の一つです。毎年夏や秋に開催されるWorkshop(短期インターンシップ)で経由で入社する学生が多いとされています。年度によって募集職種は異なりますが、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. コンシューマー総合職
  2. オペレーション総合職
  3. 技術職(ソフトウェア開発エンジニアなど)

AWS | アマゾンウェブサービスジャパン合同会社

Amazonのクラウド部門の日本法人です。こちらも新卒採用に力を入れており、Workshop経由での採用もしています。年度によって募集職種は異なりますが、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. 営業職
  2. 技術職(クラウドサポートエンジニア、ソリューションアーキテクトなど)

Salesforce | 株式会社セールスフォース・ジャパン

米国カルフォルニア州に本社を置く、Salesforceの日本法人です。2014年より新卒採用活動を開始しており、年度によってはインターンの募集もあります。年度によって募集職種は異なりますが、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. 営業職(インサイドセールス)
  2. 技術職(ソリューションエンジニアなど)
  3. カスタマーサクセス職
  4. 総合職(マーケティング、アライアンス、セールスエネイブルメントなど)

SAP | SAPジャパン株式会社

ドイツに本社を置くヨーロッパ最大のソフトウェア企業、SAP SEの日本法人です。長期インターン制度のSTAR(Student Training and Rotation)を日本にも導入し、このインターンに参加した学生の多くから新卒社員が出るとされています。25卒対象のSTARプログラムでは、6つの部門/チームでトレーニングとローテーションが行われたそうです。年度によって募集職種は異なりますが、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. 営業職
  2. プリセールス職
  3. ITコンサルタント職
  4. カスタマーサクセス職

Microsoft | 日本マイクロソフト株式会社

米国ワシントン州に本社を置く、Microsoftの日本法人です。2025年卒は募集がありませんでしたが、2026年卒向けに2ヶ月間のサマーインターンシップを実施したり、過去には選考直結型のビジネスコンテストを開催するなど、日本での採用に力を入れている企業の一つです。年度によって募集職種は異なりますが、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. 営業職
  2. 技術職
  3. 技術営業職
  4. マーケティング職

Oracle | 日本オラクル株式会社

米国カルフォルニア州創業、テキサス州に本社を置くOracleの日本法人です。外資IT企業では珍しく2000年に東京証券取引所の一部上場(現在はスタンダード市場)をするなど、日本市場に根ざしていることが分かります。過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. セールス
  2. ソリューションエンジニア
  3. コンサルタント

Google | グーグル合同会社 / グーグル・クラウド・ジャパン合同会社

米国カルフォルニア州に本社を置く、Googleの日本法人です。エンジニア向けの有給トレーニングプログラムであるSTEP(Student Training in Engineering Program)を日本でも開催するなど、非常に狭き門ではありますが年度によっては新卒入社の可能性があります。過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. デジタル広告セールス
  2. SMB広告セールス
  3. ソフトウェア エンジニア
  4. アソシエイト カスタマー エンジニア
  5. データセンター技術者

Apple | Apple Japan合同会社

米国カルフォルニア州に本社を置く、Appleの日本法人です。こちらも非常に狭き門ではありますが、ソフトウェア開発エンジニアなど技術系職種は複数のポジションで新卒採用の募集があります。ビジネス系職種(セールス、マーケティングなど)は不定期に行われる長期インターン経由での採用実績があります。

Dell Technologies | デル・テクノロジーズ株式会社

米国テキサス州に本社を置く、Dell Technologiesの日本法人です。日本の採用チームがX(旧Twitter)でアカウントを開設し積極的に情報発信をしたり、就活・キャリア系YouTuberとコラボ企画を実施したりするなど、日本での新卒採用に力を入れている様子が伺えます。年度によって募集職種は異なりますが、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. 営業職
  2. 技術営業職
  3. カスタマーサポート職

IBM | 日本アイ・ビー・エム株式会社

米国ニューヨーク州に本社を置く、IBMの日本法人です。日本に拠点を置く外資IT企業の中でも、より幅広い職種で新卒採用を行なっている企業の一つです。日本IBMが100%出資している企業のうち、主に日本IBMデジタルサービス(IJDS)、日本IBMシステムズ・エンジニアリング(ISE)などで募集があります。年度によって募集職種は異なりますが、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. 営業
  2. コンサルタント
  3. ITスペシャリスト
  4. データサイエンティスト

Cisco Systems | シスコシステムズ合同会社

米国カルフォルニア州に本社を置く、Cisco Systemsの日本法人です。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会にネットワーク機器を提供するオフィシャルパートナーとなるなど、日本国内での活躍も増えています。3ヶ月間のサマーインターンシップを開催するなど、新卒採用に力を入れていることが伺えます。過去に以下のような部門・職種で新卒向けに募集がありました。

  1. 営業部門(セールス職、システムズエンジニア職)
  2. カスタマーエクスペリエンス(CX)部門(テクニカルコンサルティングエンジニア職、コンサルティングエンジニア職)

Hewlett-Packard | 株式会社日本HP / 日本ヒューレット・パッカード合同会社

米国カルフォルニア州に本社を置くHPは、2015年に大規模な再編成を行い、Hewlett-Packard Companyは2つの別々の会社、Hewlett Packard Enterprise(HPE)とHP Inc.に分社化されました。日本においては株式会社日本HPと日本HP合同会社の2つの法人が活動を継続しています。日本ヒューレット・パッカード合同会社の方では短期のインターンをはじめ積極的に新卒採用を行なっており、過去に以下のようなポジションで新卒向けに募集がありました。

  1. セールススペシャリスト
  2. プリセールスエンジニア
  3. サービスエンジニア
  4. システムエンジニア

外資ITに新卒で入るためのアドバイス

新卒で入社できる大手の外資IT企業を12社紹介しました。職種別の採用を行い、インターン経由で内定が出るのが大手外資IT企業に共通した特徴です。ここで紹介した企業の他にも、日本支社の規模が小さい外資IT企業が新卒を対象とした採用を開始するケースがあります。

また、公式な新卒採用の募集がない企業でも、インターンシップの経験者やリファラル(社員や内定者の紹介)を通じて新卒採用のチャンスが広がっていることも少なくありません。

さらに、外資IT企業における新卒採用のスケジュールは、一般的な日本の企業と比べて早めに動き出します。特に、内定直結型のインターンシップに参加したい場合、早い段階から準備を始める必要があります。このような背景から、情報収集の徹底や、業界の人々とのネットワーキングは非常に大切となります。学生の方々には、早めの就活のスタートや積極的にインターンシップの機会を探し、業界のイベントやセミナーへの参加など、様々な形での関わりを持つことをおすすめします。

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